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村田 龍太郎; 海老澤 直美
情報の科学と技術, 71(5), p.226 - 231, 2021/05
日本原子力研究開発機構(JAEA)では、JAEAの研究者等が成果発表や特許申請の決裁手続きを電子的に行う際に入力した情報をベースとして、研究開発成果情報を管理し、機関リポジトリを通じて発信を行っている。このうち、掲載資料や発表会議,研究者などの情報は名寄せし、典拠コントロールを行うことで、効率的かつ効果的な研究開発成果情報の管理・発信を実現している。本稿では、このうち研究者に関する情報にスポットを当て、その典拠コントロールを中心に紹介するとともに、researchmapを通じて新たに開始する研究者情報発信の取り組みや、今後の課題や展望について述べる。
玉田 正男
原子力年鑑2016, p.148 - 152, 2015/10
高崎量子応用研究所は、昭和38年(1963年)4月に設置された。現在、イオン, 電子線, Co-60線などの量子ビーム照射施設を有し、中性子, 放射光など他の量子ビーム照射施設を含めて横断的な活用を進める量子ビーム利用プラットフォームの一端を担う研究所として、研究開発を進めている。最近の技術移転例は、セシウム除去用カートリッジ型フィルタや吟醸酒製造に適した清酒酵母である。また、最近の実用化例としては、放射線橋かけ樹脂の学校教材化がある。引き続き、アウトリーチ活動などを通じて放射線利用に対する理解促進を図って行く。
企画室; 先端基礎研究センター
JAERI-Review 2005-040, 119 Pages, 2005/09
日本原子力研究所では、公募型研究(黎明研究)を平成8年度より開始し、平成17年度の今日まで継続して実施している。本報告書は、10年間の本公募型研究制度運用についての総括的報告書として、公募型研究の仕組み,応募状況,実施された研究開発課題の実績,評価結果概要,成果,課題,改善点等をとりまとめたものである。
企画室
JAERI-Review 2005-039, 91 Pages, 2005/09
日本原子力研究所では、公募型研究(原子力基礎研究)を平成10年度より開始し、平成15年度をもって終了した。本報告書は、6年間の本公募型研究制度運用についての総括的報告書として、公募型研究の仕組み,応募状況,実施された研究開発課題の実績,評価結果概要,成果,課題,改善点等をとりまとめたものである。
企画室; 計算科学技術推進センター
JAERI-Review 2005-038, 68 Pages, 2005/09
日本原子力研究所では、公募型研究(計算科学技術ソフトウエア研究開発)を平成9年度より開始し、平成14年度をもって終了した。本報告書は、6年間の本公募型研究制度運用についての総括的報告書として、公募型研究の仕組み,応募状況,実施された研究開発課題の実績,評価結果概要,成果,課題,改善点等をとりまとめたものである。
荒川 和夫
放射線化学, (80), p.57 - 59, 2005/09
第14回TIARA研究発表会の開催結果について報告したもので、研究発表会の趣旨,特徴プログラム構成について紹介するとともに、特別講演(1件),特別セッション(発表3件),口頭発表10件について講演・発表内容の概要をまとめた。
情報システム管理課
JAERI-Review 2005-032, 151 Pages, 2005/08
日本原子力研究所計算科学技術推進センターでは、研究活動を支援するためにスーパーコンピュータをはじめとする大型計算機システムを導入し、所内における研究活動に役立たせるとともに、計算機システム及びネットワークシステムの運用管理を行っている。本報告書は、平成16年度における原研の大型計算機の利用実績を集計し、利用ユーザからの利用報告に基いた研究内容,利用及びその成果についてまとめたものである。
計算科学技術推進センター
JAERI-Review 2005-008, 199 Pages, 2005/03
原研計算科学技術推進センターでは、研究活動を推進するためにスーパーコンピュータをはじめとする大型計算機システムを導入し、所内における研究活動に役立たせてるとともに、計算機システム及びネットワークシステムの運用管理を行っている。本報告書は、原研の大型計算機システムを利用することにより得られた研究成果について調査を行い、その結果をまとめたものである。
中嶋 英充; 海老澤 直美*; 羽原 正
第1回情報プロフェッショナルシンポジウム(INFOPRO 2004)予稿集, p.103 - 106, 2004/10
日本原子力研究所(以下、「原研」と略)では、年間約3千件の研究成果のとりまとめと普及を原研研究成果総合利用管理システムJOLIS(JAERI Originated Literature Information System)により実施している。JOLISは、「研究成果の電子申請」,「研究成果情報の電子化とインターネットによる発信」及び「研究成果の統計処理」の機能を有し、研究成果の受付から発信までを一元的に処理している。本報告では、JOLISの開発経緯及び各機能の概要を述べるとともに、JOLISから研究評価等の基礎データとして提供する統計情報の作成及び全文発信へのアクセス状況等についても報告する。
not registered
JNC TN1400 2001-015, 509 Pages, 2001/10
平成8年度平成12年度の核燃料サイクル開発機構における安全研究は、平成8年3月に策定(平成12年5月改定2)した安全研究基本計画(平成8年度平成12年度)に基づき実施した。本報告書は、核燃料サイクル分野(核燃料施設、環境放射能及び廃棄物処分分野の全課題並びに耐震及び確率論的安全評価分野のうち核燃料サイクル関連の課題)について、平成8年度平成12年度の5ヵ年の研究成果を安全研究基本計画(平成8年度平成12年度)の全体概要と併せて整理したものである。
not registered
JNC TN1400 2001-014, 437 Pages, 2001/10
平成8年度平成12年度の核燃料サイクル開発機構における安全研究は、平成8年3月に策定(平成12年5月改定2)した安全研究基本計画(平成8年度平成12年度)に基づき実施した。本報告書は、動力炉分野(新型転換炉及び高速増殖炉分野の全課題並びに耐震及び確率論的安全評価分野のうち動力炉関連の課題)について、平成8年度平成12年度の5ヵ年の研究成果を安全研究基本計画(平成8年度平成12年度)の全体概要と併せて整理したものである。
天野 光; 斎藤 公明
JAERI-Conf 2000-016, 205 Pages, 2001/03
日本原子力研究所とチェルノブイル国際研究科学技術センターは「環境放射線影響に関する評価・解析及び評価システムの検証に関する研究」を主題として、1992年よりテーマ 1「原子力事故後の環境における外部被ばくの測定及び評価に関する研究」、及びテーマ2「原子力事故後の環境影響評価手法における評価モデルの検証に関する研究」について、1995年よりテーマ3「原子力事故後の地表面環境における放射性核種移行挙動に関する研究」を加えての研究協力協定を締結して、研究を行ってきた。この度、1999年12月に研究協力が終了するのに伴い、ワークショップを開催し、これまでの研究を総括し、今後必要な研究について議論を行った。なお、本ワークショップにはウクライナ緊急時省のハローシャ副大臣が出席し、「チェルノブイル30km圏について」と題して特別講演を行った。本レポートはこのワークショップのプロシーディングである。
岡 努; 谷川 勉*; 戸室 和子*
JNC TN8200 2001-001, 42 Pages, 2001/01
平成12年12月14日、核燃料施設、環境放射能及び廃棄物処分を対象とした平成12年度安全研究成果発表会を核燃料サイクル開発機構(以下「サイクル機構」という。)アトムワールド(東海事業所)で開催した。本発表会は従来、職員相互の意見交換の場として、社内の発表会として開催されたが、平成8年より公開の発表会とし、社外(科技庁、大学、原研、電力、メーカ)からも多数の方々の参加をいただき、学識経験者等のご意見、ご要望を広く拝聴する方式で開催することとした。本発表会の発表課題は、サイクル機構が「安全研究基本計画」に基づいて実施している核燃料施設、環境放射能、廃棄物処分及び確率論的安全評価(核燃料施設に係るもの)分野の安全研究課題(全41課題)の中から、選定された13課題である。平成11年度の成果について各課題の発表を行った。本資料は、今後の安全研究の推進・評価に資するため、各発表における質疑応答、総括コメント等についてとりまとめたものである。なお、発表会で使用したOHP等はJNCTW1409 2000-004「平成12年度安全研究成果発表会資料(核燃料サイクル分野)」で取りまとめている。また、サイクル機構が実施している核燃料サイクル分野の安全研究の成果をJNCTN1400 2000-013「安全研究成果の概要(平成11年度-核燃料サイクル分野-)」でとりまとめている。
武田 精悦; 長谷川 健; 杉原 弘造; 中司 昇; 中野 勝志; 松井 裕哉; 石丸 恒存
JNC TN7410 2000-003, 65 Pages, 2000/11
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桜井 淳; 植木 紘太郎*; 内藤 俶孝*
日本原子力学会誌, 42(10), p.1048 - 1049, 2000/10
モンテカルロ計算を計算科学の標準的手法にするため、新しい試みを行った。ここでは、おもに、1990年代半ば以降に原研及び日本原子力学会に設けた研究委員会や研究成果,モンテカルロ研究の課題等をまとめている。これらの成果をふまえ、日本でのモンテカルロ国際会議開催の必要性を提案している。
安全研究専門部*; 大洗開調室*
JNC TN9200 2000-001, 133 Pages, 2000/02
平成11年12月15日、動力炉分野を対象とした第11回安全研究成果発表会が、大洗工学センターの展示館(テクノ大洗)で開催された。本発表会では、平成8年度平成10年度の3ヶ年の成果の発表及び討論が行われた。発表課題は、高速増殖炉(FBR)、耐震及び確率論的安全評価の各分野の動力炉に係る安全研究課題(全34課題)の中から、安全研究専門部会の各分科会での検討を踏まえて11課題が選定された。また、本発表会は一般公開として行い、関連分野における学識経験者等にも広く意見を求めるために、社外からも多数の方々の参加をいただいた。本資料は、発表会で使用したOHP集、質疑応答、当日の出席者リスト等について取りまとめたものである。なお、安全研究成果調査票は、「安全研究成果の概要(平成10年度-動力炉分野)」(JNC TN1400 99-027,1999年11月)に収録している。
柳澤 一郎*; 房枝 茂樹*
JNC TJ1400 2000-004, 245 Pages, 2000/02
本研究では、数値地層処分システム開発の第一フェーズシステムとして、2002年度末の運用開始を目指したシステムの開発の方向性を定め、かつシステム実現の見通しを得ることを目的として、統合解析プラットホームの基本設計、処分技術を対象とした解析コード、データベースに関する検討を実施し、開発計画をまとめた。主要な結論は下記の通りである。(1)統合解析プラットホームの基本設計を実施し、数値地層処分システムで必要となる接続計算や連成解析等を実現可能とするべく、柔軟性のある解析ネットワーク表現および解析ネットワークを構成するオブジェクトの仕様ならびに実行制御方式を定めた。(2)統合プラットホーム上での接続計算の柔軟性の確認と、基本設計へのフィードバックを目的とし、処分場における空洞安定性と熱的安定性に関する最適化問題を対象に、プロトタイプシステムを構築した。この結果、基本設計で示した設計方針により、柔軟性のある解析が可能であるとの見通しを得た。(3)想定されるユーザである、規制側、実施主体、研究開発機関での運用形態の議論も踏まえ、数値地層処分システムの開発計画を検討し、第一フェーズに対する開発計画並びに長期開発計画をまとめた。
not registered
JNC TN1400 2000-001, 371 Pages, 2000/01
平成10年度の核燃料サイクル開発機構(旧動力炉・核燃料開発事業団)における安全研究は、平成8年3月に策定した安全研究基本計画(平成8年度平成12年度〉に基づき実施してきた。本報告書は、核燃料サイクル分野(核燃料施設等、環境放射能及び廃棄物処分分野の全課題、並びに耐震及び確率論的安全評価分野のうち核燃料サイクル関連の課題)について、平成8年度平成10年度の3ヶ年の研究成果を安全研究基本計画(平成8年度平成12年度)の全体概要と併せて整理したものである。
高橋 武士; 加藤 浩; 中澤 修; 柏崎 博; 藤田 朝雄; 野村 和則; 山名 智
JNC TN8420 99-005, 48 Pages, 1999/01
この報告は、環境保全・研究開発センター関連部署における「開かれた研究開発」に係わる実績の調査および、具体化に当たっての課題の整理ならびに具体化策についての検討結果を取りまとめたものである。
研究炉部; 材料試験炉部
JAERI-Conf 98-007, 197 Pages, 1998/03
平成9年9月29日、30日の2日間にわたって、研究炉部・材料試験炉部共催により、水戸市の三の丸ホテルにて、「第1回研究炉・試験炉利用成果発表会」を開催した。本発表会の目的は、「研究炉と材料試験炉の原子力を含む科学技術の発展への貢献を広く世の中に知らせるとともに、今後の研究炉・試験炉の利用の推進、拡大を図る」である。両日を通じて、広範囲の利用分野における16件の発表講演があった。また、研究炉・試験炉の現状についての紹介、元読売新聞論説委員中村政雄氏による「JRR-2と医療照射」と題する特別講演に加えて、最後に「研究炉・試験炉が果たす科学技術への役割」というタイトルで総合討論が行われた。本報文集は、本発表会における16件の発表講演内容と総会討論等について収録したものである。